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超東海地震の周期は?まるでありえないSFのようだけど研究されている話

当サイトでも東海地震について詳細を何度か記事にしていて、知識が深まってきたところです。

その中で超東海地震が起こるのではないかという話を聞きました。

超東海地震とは一体何なのか?その周期はどうなっているのか?まとめてみました

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超東海地震とは?その周期は?

超東海地震と呼ばれるものは約1000年に1度の周期で起きています。

東海地震の想定3倍の地殻変動や大津波が東海・西日本を襲うだろうと言われており

瀬戸内海・太平洋側にM9の揺れだけでなく超巨大津波が起こります。

 

被害は東海地方から最悪、台湾付近まで含まれ、大津波が四国を飲み込み

瀬戸内海沿岸の都市及び大阪などの大都市などが壊滅的な被害をもたらします。

また地盤隆起は3~6mになる予想で津波も80mというありえない高さになります。

過去にも1771年の八重山地震で沖縄に80mの津波が襲ってきた事例がありますが

島民の半数~9割が死亡し、完全復興するまで100年掛かったそうです。

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超東海地震による世界的な経済の影響

専門家によると以下の現象が同時に起こり、未曾有の世界超恐慌が起こると言われています。

・日本の破滅的な大暴落

まずは復興予算により国家財政の破綻の恐れが出てきます。

保険金の支払いと解約の急増により保険会社が破綻の連鎖。

銀行が担保している不動産の大暴落や巨額の不良債権

倒産企業の激増による金融危機が起こるのは必須です。リーマン・ショックや東日本大震災以上が想定されます。

保険会社、金融機関、個人などによる資金調達や換金売りの必要性があり

それにともなう暴落からの損失を回避するため、皆が一斉に株を売り出すでしょう。

歴史上経験してきたいかなる大暴落の中でも

未曾有かつ破滅的な大暴落の恐れになると言われていますが、これだけの災害があればそれは必至でしょう。

 

・日本からの他国への支援の困難

日本は世界有数の援助・支援国なので、他国への援助や支援が困難になり

資金や物資が途絶えてしまう事になります。

発展途上国・新興国経済の破綻や政情不安にも陥り、戦争・紛争も増加するでしょう。

それに伴う難民が去年だけでも問題ですが、それ以上に問題となることに加え、自然災害や紛争などの復興支援や援助も困難になり

被災地や紛争地域が放置させざるを得ない地域が続出する事になります。

 

・国債価格の暴落や金利の上昇等

先進国における日本からの国債などの投資も途絶えるため

国債価格の下落と長期金利の上昇で世界中で多くの企業が倒産する可能性が高いことと

世界経済のバブルの崩壊を誘発することになりで先進国の中央銀行の保有資産が大幅に減り、財政赤字も拡大。

低金利の中で金融政策を行わなければならなくなります。

その副作用により、新興国のバブルの醸成や崩壊の懸念があるため

世界はこの混乱から脱出不可能と言われています。

 

・太平洋ベルトの被災による工業出荷ラインの停止

高い世界シェアを持つ太平洋ベルト地帯も被災するため、日本企業が生産している工業製品の

生産・供給が復興するまで途絶えてしまう事になります。

世界は日本の高品質な工作機械や部品の供給が途絶えないという前提で生産を行っています。

よって、世界中の関連工場で生産・出荷・販売の停止が起こり

世界の経済活動が長期間に及び壊滅的な被害を受けます。

 

いかがでしたか。あまりにも壮大な被害ですが

日本がいかに世界の中心として成り立っているのかもよく分かりました。

かなり現実離れした話で引いた方もいらっしゃると思いますが

真面目に研究されている方もいらっしゃるのは事実です。

津波80m超えと聞いて筆者も思わず笑うしかなかったですが

資料によっては30m超えとしか書かれていなかったりもします。

どちらにせよ、もうどうにもなりません。

1000年に一度が今来たら…というところですが

まあ、来ないものとして生きるしかないですよね。

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